「あの社員、障がい者なんじゃないか」と思ったら by 岡部茜

こんにちは。はじめまして。キャリアコンサルタントの岡部茜です。
オフィス家具メーカーと市役所での勤務を経験して、5年前にフリーランスのキャリアコンサルタントとして独立しました。
生まれつき足が不自由で、現在も階段を上り下りするのが不自由だったり、歩くのに人の3倍近くの時間がかかったりします。障がいと付き合いながら従業員として働いた経験とキャリアコンサルタントとしての知見を掛け合わせ、障がいの如何に関わらず働きやすい環境とは何か・・・一緒に模索できる存在でありたいと考えています。

さて、障がいには、私のように目で見て分かる障がいもあれば、内部障がい・精神障がい・発達障がいなど見た目には分からない場合もあります。特に最近は、仕事が遅い・覚えが悪い・コミュニケーションが取りづらいなどという課題を見つけられると、すぐに「発達障がいではないか?」と心配になってご相談に来られる方が多くなりました。ご本人も周りも辛いですよね。

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というわけで、今回はこの時の考え方についてお伝えします。

<そもそも障がいとは何か>

障害者基本法では、「身体障がい、知的障がい又は精神障がいがあるため、継続的に日常生活又は社会生活に相当な制限を受ける者」と定義されています。

ここでのポイントは、「継続的」であることです。風邪や一時的な怪我は、程度の差こそあれ数週間から数ヶ月で快方に向かいます。しかし障がいは、継続的に制限を受けますので、治す・変えるよりも、うまく付き合っていくことが必要となります。それは、ご本人もさることながら、周りも同様です。

<障がい者かどうか決めるのは医師だけ>

障がいの診断は問診をはじめ、画像検査やアセスメント(評価・分析)など様々な方法が組み合わせて行われ、結果を医師が総合的に判断して診断します。つまり、「障がい者です」と決められるのは、医師のみです。また、障害者手帳の発行に伴う診断書を書けるのも医師のみです。そのため、障がいの如何や手帳の発行も確認していないまま、本人に「障がい者だ」と(決めつけて)伝えることは、本来やってはならないことです。場合によっては、本人の抵抗に遭うばかりか、訴えられてしまう可能性もありますので、注意が必要です。

<事例に注目することが大切>

と、ここまで述べさせていただきましたが、ご本人が今も職場にいらっしゃる以上、障がい者かどうかを疑う以上に、どうしたら問題が解決し、ご本人も周りも働きやすくなるのか・・・今の困り事そのものの事例に注目していただく方が賢明です。

では、どのように工夫・解決していくのか。次回以降は、いくつかのよくある問題例とその解決策の例をご紹介していきます。

本日もお読みいただきありがとうございました。

この記事を書いたキャリアコンサルタント

岡部 茜
岡部 茜
「〇〇さんは何か障がいを持っているんじゃないか」
「ウチの部署に障がい者が配属されてきたけど、どうしよう」
分からなくて当然です。
障がい当事者(身体)とキャリアコンサルタントの立場から、ご本人はもちろんのこと、上司・同僚・経営者・お客様など仕事をする上で関わるなるべく多くの方が幸せに働ける環境を、ご一緒に作らせていただきます。

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